オウムを撮り、信者と接することで、 なぜ愚直なほどに善良な彼らがこんな凶悪な犯罪を起こしたのかをずっと考え続けました。 オウム事件の年は阪神・淡路大震災がありました。 予測不可能の天災と動機がわからない大量殺人。どちらも防ぎようがない。 ２つの事件は、社会がそれまで保持していたセキュリティがいかに無力であるかを露呈しました。 とくにオウム事件は、他者に対する恐怖や不安感を強く喚起しました。

群れに従属するというのは、言い換えれば主語を大きなものにゆだねるということです。 自分なのか我々なのか国家なのか、要するに集合名詞です。 主語がよくわからない。そうなると結構平気で勇ましいことを言えちゃうわけです。

みんなが一人称で考えることを停止したときに、 共同体内部の異物や外部の仮想敵への憎しみや殺意が駆動して、悲惨な結果へと転げ落ちる。

死刑存置か廃止かという議論以前に、この制度の意味が僕にはまったくわかりません。 犯罪の抑止効果がないことは既に統計で明らかだし、 何よりも現在の制度はすべて非公開ですから、抑止目的という理由は明らかな論理矛盾です。 被害者遺族の心情を理由に挙げる人は多い。要するに敵討ちですね。 でもじゃあ、例えば毎日二十人も死者が発生する交通事故の被害者がもし車社会を憎悪したなら、 その場合に社会は車を廃棄できるでしょうか？できるはずがない。 車は社会にとって必要だからです。要するに社会の都合です。

人は誰でも衝動や欲望を抱え、それを抑制しながら生きています。 ところが犯罪被害者の場合は、復讐したいというネガティブな感情がなぜか肯定されてしまう。 その憎悪を社会が共有しようとしています。 でも実は、被害者遺族の深い悲痛や哀しみなど本当に共有できるはずがない。

報復に対しての賛否を問うニューヨーク市民への街頭インタビューが放送された。 被害者でありながら彼らの半分以上は、「これ以上アメリカや他国の市民を犠牲にすべきではない。 報復は何も解決しない」と断言した。 街頭インタビューがある程度は作為的に操作できることは明らかだし、報復を主張する人の方が絶対多数だろう。 でもそれを差し引いても、かなりの数のアメリカ人たちが、単純な報復を望んでいないことは間違いないと思う。

ひるがえって日本はどうなのだろう？ テロ多発翌日、テレビではどのチャンネルを回しても、例によっての危機管理評論家や大学教授たちが、 「テロに対しては、少なくともその被害の3倍以上の報復を果たさなければ意味がない」と拳を握り締め、 首相は早速「アメリカの報復についてはこれを全面的に支持する」と発言し、大多数の世論もこれに同調した。

報復は何も解決しない。新たな憎悪と遺恨を生むだけだ。 たぶんこの程度は小学校低学年のクラス会でも、当然の前提となる論理のはずだ。 ビンラディン氏が実行犯の黒幕であるという確かな証拠がない限り、 引渡しには応じられないというタリバーンの姿勢は、極めて正当な判断だ。

しかし現段階では僕の見るところ、大多数の日本人は、 当事者であるアメリカ人よりも報復に対して無条件に賛同している。葛藤や煩悶などほとんどない。 「やられたのだからやり返す」という発想が、 いつからこの国の市民社会におけるマジョリティになってしまったのだろう？

社会の側の思考は停止したかにみえる。「正と悪」との二元論ばかりが幅を利かせ、 ひとつの刺激に対して全員が一律の反応を無自覚にくりかえしている。 （僕らの父や祖父の世代は、そうして取り返しのつかない過ちを犯してしまったはずじゃなかったのか？）

葛藤を続けなくてはならない。煩悶を取り戻さなければならない。 僕らはオウムの事件からまだ何も獲得できていない。剥きだしになっただけだ。 だからこそオウムをこんな形で風化させてはいけない。日本をこんな形で収束させてはいけない。

「放送禁止歌」の取材のときにも、ぼくは『A』のことも触れて欲しいんですよね。 だから、一生懸命「オウム」について喋る。 しかし、ほとんどの媒体で、「オウム」に関しては完全にカットされます。なぜか。

青山総本部の中で接した彼らの日常に、危険で凶悪という雰囲気を僕はどうしても嗅ぎとることができなかった。 上祐や青山などという有名人たちだけではない。 扉の脇で監視モニターを凝視していた男性信者、通路で擦れ違った初老の女性信者、 車座になって楽しそうに雑談をしていた20歳そこそこといった感じの信者たち、 どの一人をとっても邪気らしきものはまったく感じとれなかった。

ニュース報道に典型的ですけど、「事実」を報道して、加害者は悪いヤツ、被害者はかわいそう。 それ以上の言及ができない状況になってますよね。

加害者にはこういう同情すべき点がある、被害者にはこういう責められるべき点がある、という報道ってのはまずないですよね。 それやったらすごくバッシングにあうし。そういう環境の中で、想像力に蓋をしてきた。

オウムの事件って、ぼくら結局動機がわかんないんですよ。なんで地下鉄にサリンを捲いたのか。 あの後に、ぼくらの中の何かが変質しちゃったような気がするんですよね。

海外のメディア関係者が来日して日本の夕方のニュースを見たとき、 誰もがまず、「なぜ報道番組で行列のできるラーメン屋や回転寿司のランクなどを放送するのだ」とびっくりする。 そして次には、「なぜ事件報道ばかりがこれほどに多いのだ」と首をひねる。 日本中で人が殺されたり殺したりしているかのような印象を受けるらしい。 確かに事件報道も大事だけど、伝えるべきことはもっと他にもたくさんあるはずだと。 そして最後に、「モザイクやテロップが多すぎる」と嘆息する。映像を志してこの業界に入ったはずなのに、 この番組のディレクターやカメラマンたちは、画がこれほどに汚されることに対して憤りを感じないのかと。

特別警戒実施中のフレーズが街に氾濫するようになった時期は、おそらくは1999年前後と僕は推察する。 監視カメラが増え始めた頃でもある。 地下鉄サリン事件によって喚起された他者に対する不安と恐怖が、危機管理意識へと高揚し、 法やシステムを少しずつ変え始めた時期だ。 それが最も典型的に現れたのは1999年の小渕内閣時代。 有事ガイドラインに国旗国歌法、通信傍受法に住民基本台帳法などが国会で次々に可決され、 触法少年の処罰を規定する少年法や触法精神障害者の扱いをめぐる精神保健福祉法なども変わり、 厳罰化がより促進された時代だった。 いや過去形ではない。この傾向はその後も進んでいる。より一層の加速をつけて。

戦後の殺人事件の件数のピークは1960年だ。その後は大きく減少している。 少年事件が多発しているとの前提で少年法は改正されたが、 少年による殺人事件についても戦後のピークは1961年の年間448件。 これをピークにして現在はほぼ４分の１にまで減少している。 諸外国との犯罪発生の比率にしても、 日本はフランスやイギリス、ドイツなどのほぼ半分から３分の１（圧倒的なワーストはアメリカだ）でしかない。 つまり現在の日本は、圧倒的に治安のよい国なのだ。特別な警戒を必要とするような状況ではない。

危機を煽られた世相は、やがて敵の不在による不安に耐えられず、自ら敵を作り出す。 仮想敵だ。こうして虐殺や戦争は起きる。 人は後になってから、どうしてあんなことを、と天を仰ぐばかりだ。

人は祈る。願う。そして誓う。だからといって、この世界から争いが絶えたことなど、有史上は一度もない。 でも祈る。願う。誓う。同じ過ちを繰り返しながらも、でも祈り続ける。

もちろん、ほとんどの国民は戦争など望んではいません。 しかし実のところ、国家の指導者にとって戦争を起こすことは簡単です。 国民に対しては、今我々は攻撃を受けようとしていると危機を煽り、 これに抗う平和主義者に対しては、国益を損なう者として非難すればよい。 そうすれば国家など、簡単に戦争に向います。 これはドイツだけではなく、ほとんどの国に共通するのです。

指導者たちが、「危機を煽り」、「国益を損なう者として非難する」ためには、 その媒介になるもの、つまりメディアが必要であるからだ。 ファシズムは２０世紀以降に歴史に現れた。つまりとても新しい政治形態だ。 ナチスドイツとイタリア、そして日本というファシズム国家が、２０世紀初頭に同時多発的に誕生した背景には、 映画という映像メディア、そしてラジオという放送メディアが、大きな要因として働いていた。

なぜメディアは、まるで自ら誘導するかのように、これほどにあっさりと戦争への道筋に加担するのだろうか。 その答えは単純だ。売れるからだ。 沈静を呼びかけるよりも、危機を煽るほうが売れるのだ。 つまりは市場原理。だからこそメディアは、戦争や虐殺への構造に易々と加担する。

資本主義経済においては、営利企業であるメディアもまた、当然ながら営利競争の構造に嵌め込まれる。 もう一度書くが、「怖いよ」と煽ったほうが、「怖くないよ」と現状を正確に伝えるよりも部数は伸びる。 「敵を討て」と鼓舞するほうが、「敵などいない」と冷静さを呼びかけるよりも数字が上がる。 日中戦争が始まる少し前、当時の二大新聞である朝日と東京日日は、そもそもは戦争に対して懐疑的であったはずなのに、 部数競争の帰結として翼賛報道へとエスカレートした。 政治家や軍部はこれに便乗する。明確な弾圧や抑圧が最初にあったわけではない。 市場原理という名の民意の帰結として、国家は戦争に向うのだ。